売戸建住宅 田川郡川崎町 大字田原 (池尻駅) 1階建 7SLDK

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価格 1,280万円 間取り 7SLDK
交通 ＪＲ日田彦山線 / 池尻駅 徒歩17分
所在地 福岡県田川郡川崎町大字田原
築年月 1992年6月(築32年6ヶ月) 建物面積 214.91㎡ 土地面積 公簿 1,213.59㎡
私道負担面積 なし

ポイント

駐車場３台分以上　南向き　二世帯向き　バス１坪以上　閑静な住宅街　整形地　庭10坪以上

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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    物件詳細情報

    交通 ＪＲ日田彦山線 / 池尻駅 徒歩17分
    その他交通 -
    所在地 福岡県田川郡川崎町大字田原
    物件種目 売戸建住宅
    価格 1,280万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 カウンターキッチン　エアコン２台以上　食器洗浄乾燥機　浄化槽　浴室暖房　追焚機能　上水道　プロパンガス　電気　側溝　縁側　掘ごたつ　温水洗浄便座　タンクレストイレ　トイレ２ヶ所
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考

    主要採光面：南向き
    広々とした延床面積２１４．９１㎡の居室空間、更にウッドチェアやデッキが置けちゃう１０坪以上の庭有の住居だから、朝一番の深呼

    吸も大きな伸びと共にリフレッシュ。また閑静な住宅街の住戸で、その上ごろんと寝転べりたくなるのどかな縁側付なので、穏やかなひとときが過ごせます。ちなみに冬場のミカンがよく似合う掘ごたつのある住まいです。家族の物語が生まれる７ＳＬＤＫ。ご案内いたしますのでお気軽にご連絡ください。
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 川崎町田原平家売戸建
    間取り(内訳) 7SLDK（和 8･8･8･6　洋 8･6･6　S 8） 建物面積 214.91㎡
    土地面積 公簿 1,213.59㎡ 私道負担面積 なし
    築年月 1992年6月(築32年6ヶ月) 階建 平屋建
    駐車場 有　無料 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 非線引区域
    用途地域 無指定 接道状況 北4.1m 接面16.0m
    建ぺい率 70% 容積率 200%
    地目 宅地 地勢 平坦
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 田土建333号
    現況 空家 引渡可能時期 相談
    物件番号 6980955169
    情報公開日 2024/09/12 次回更新予定日 2024/12/10

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)ａｉｌｅ

    交通：
    北九州高速鉄道／徳力嵐山口　徒歩4分
    住所：
    福岡県北九州市小倉南区徳力１丁目２０－３　
    TEL：
    093-383-5211
    FAX：
    093-967-9115
    所属団体など：
    (公社)全日本不動産協会会員
    (一社)九州不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    福岡県知事免許（２）第１８１２２号

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    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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